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ドメインとは?
ドメインとはホームページを公開するのに欠かせない、インターネット上でのホームページの「所在地」のようなものです。
インターネット上のホームページはそれぞれ異なるURLを持っています。
例えば、このサイト『100社レンタルサーバー比較』のURLは「https://www.server-navi.com/」になりますが、この中の「server-navi.com」の部分がドメインにあたります。
インターネット上にホームページを公開するときには、ドメインを取得しておく必要があります。
ドメインの取得方法は大きく分けて、「レンタルサーバーの契約の時に取得する」と「ドメイン専門会社(サービス)で取得する」の2種類あります。
また、公開の際に使うドメインも「サブドメイン」か「独自ドメイン」という2つの種類のうち、どちらかを使うこともできます。
まずはドメインの仕組みを理解したうえで、どんなドメインを利用するか、どのサービスを利用してドメインを取得するか、選んでいきましょう。
独自ドメイン・サブドメインの違い
独自ドメインとは、独自で名前を設定し好きなように利用できるドメインのことです。
一方、サブドメインとは「独自ドメイン」を分割するために任意で設定するドメイン名になります。
たとえば、当サイトは「server-navi.com」という独自ドメインをもっています。
これに「○○○.server-navi.com」「□□□.server-navi.com」といったように「独自ドメイン」の前に「.」で区切った文字を挿入して ドメインを区分けすることもできます
この「○○○.server-navi.com」のような文字列をサブドメインといいます。
レンタルサーバーを借りたときに無料で使用できるドメインは「サブドメイン」にあたります。
サブドメインのメリットとデメリット
サブドメインのメリットは、一つの独自ドメインを分割して利用することができるため、低コストで利用できるという点にあります。
通常は運営するホームページの数が増えると、追加でドメインを取得するコストや管理に手間がかかってきます。
しかし、サブドメインを利用すれば、本体の独自ドメインに対するコストと管理を行うだけで済みます。
反対にデメリットとしては、検索エンジンでの表示順位が上がりにくいという点があります。
検索エンジンは各サブドメインを別々のドメインとして評価するため、検索エンジンによるプラス評価が各サブドメインに分散してしまうのです。
コストと管理の面では便利なサブドメインですが、検索からの流入を望むのであれば、独自ドメインを利用する方が良いでしょう。
独自ドメインのメリットとデメリット
独自ドメインは、一般的に取得費や年単位での更新料が発生します。
なので、料金面だけみると低コストで利用できるサブドメインの方がお得に見えますが、独自ドメインにしかないメリットは数多くあります。
まず、メリットの一つとして、ずっと同じURL(ドメイン)を使い続けることができます。
例えば、借りているサーバーのサービスが終了してしまったとしても、他のサーバーに乗り換えても、同じURLを引き継いで再開することができます。
ドメインが変わってしまうと、これまでの検索順位もリセットされてしまいますが、独自ドメインを利用していれば、今までの検索順位などもそのまま引き継いでいくことができるのです。
そして、独自ドメインは、検索エンジン最適化(SEO)で有利とされています。
ドメインの種類によって、検索エンジンからの評価が高くなることがあります。
どんな種類の独自ドメインを使用するかは、運用するサイトの内容次第になります。
では、ドメインの種類について、解説していきましょう。
ドメインの種類
ドメインの中でも「.」で区切られた最も右側の部分のことはトップレベルドメインといいます。
このトップレベルドメインの文字列によってドメインの種類が分けられていて、それぞれに特徴があります。
この項目ではその種類について解説します
国コードトップレベルドメイン(ccTLD)
国コードトップレベルドメイン(ccTLD)とは、国ごと・地域ごとに割り当てられたドメインのことを指します。
例えば、日本なら「jp」、米国なら「us」といったように、国名の頭文字をとったものが多いです。
基本的にはそその国や地域に所在する企業や個人に出ないと取得できません。
(※条件を満たせば、所在していない国や地域の国別トップレベルドメインを取得することもできる。)
属性型JPドメイン名
属性型JPドメイン名とは、「jp」ドメインの中でもトップレベルドメインの左側(セカンドレベルドメイン)に指定の文字列が入り、その文字列ごとに取得可能な組織が限定されるドメインのことです。
属性型JPドメイン名の種類は以下になります。
ドメインの種類 | 特徴 |
---|---|
co.jp | 株式会社など一般的な会社組織が登録できるドメイン |
or.jp | 財団法人など非営利の法人向けドメイン |
ne.jp | 日本国内のネットワークサービス用ドメイン |
ac.jp | 学校教育法などの規定による学校が登録できるドメイン |
また、属性型JPドメイン名は、ネットワークサービスを示す「ne.jp」を除き1組織1つしか取得できない決まり となっています。
個人が属性型JPドメイン名を取得することはできません。
逆に、個人でも取得できる「.jp」ドメインのことを汎用JPドメイン名といいます。
分野別トップレベルドメイン(gTLD)
分野別トップレベルドメイン(gTLD)とは、従来のccTLDのような国や地域に限定されたドメイン名とは違い 利用者の居住国に関係なく誰でも取得できるドメインです。
以下のような種類があります。
ドメインの種類 | 特徴 |
---|---|
com | 企業や個人が利用するためのドメイン |
net | ネットワークサービスを表すドメイン |
org | 非営利の組織やグループをあらわすドメイン |
biz | 商用利用やビジネスを表すドメイン |
info | 情報発信や情報の提供者を表すドメイン |
ドメインの選び方
ドメインの選び方で悩む方が多いと思いますが、基本的には自由です。
よく行われているのが「サイト名とドメインを一致させること」で、これは同じであることからURLが想像しやすいことと、誤って英字などで検索された際にも検索結果に引っかかってくれることもあります。
ただ、日本国内向けか、海外の流入も期待するかで、ドメインの選び方が少し変わります。
その点については詳しくチェックしていきましょう。
トップレベルドメインから選ぶ
「トップレベルドメイン」とは、.comや.jp、.netなど、URLの最後についている文字列のことを大まかに指します。
現在では.tokyoなどの地名を示すものもあり、ここの文字列で「そのサイトがどのような目的で作られているサイトか」が評価されることがあります。
そのため、例えば国内の地方団体であれば.tokyoや.kyotoなどの地方名、商品販売を行うのであれば.shopなどを選ぶのがオススメです。
しかし、ドメイン業者によっては取扱っているトップレベルドメインの種類が異なり、また値段も違います。
場合によっては、売り切れとなっていることもあります。
ドメイン取得サービス業者を選ぶときは、取り扱っているトップレベルドメインの種類と在庫、そして値段についてはチェックしておきましょう。
日本国内だけをターゲットにするなら.jpと日本語ドメイン
顧客が日本人限定、日本国内だけをターゲットにするなら.jpか日本語ドメインがおススメです。
また、「.co.jp」や「.ne.jp」というような属性付きのものだと習得条件は厳しくなることが多いですが、信用度はかなり上がります。
日本語。とくに漢字での検索結果を考慮すると、最近日本語ドメインのWEBサイトが比較的上位に表示されている傾向があります。
アドレスバーに直接検索ワードを打ち込んで検索できるブラウザも増えてきていますので、そういったところからの直接の流入も見込めることが有ります。
海外からのアクセスを目指すなら.com
.comはドメイン数では圧倒的にNO.1です。
世界共通で利用されているドメインで様々なところからのアクセスが考えられます。ただ、デメリットとしてはスパム行為などのターゲットになりやすいのも確かです。
一方.netはどうしても取りたい名称が.comで取れない場合によく使われています。
最近ではネットショップやECサイトなどインターネット関係のホームページにもよく使われています。netという語感が使われる人気の理由ではないでしょうか。
.netを使わない、語感があまりあわないビジネス系なら.bizもよく使われています。
ドメインの取得方法
ドメインを取得するには「ドメイン取得サービスからドメインを購入する」という方法と「レンタルサーバーの契約時にまとめて買う」という主に2つの方法があります。
ドメイン取得の専門のサービスで購入する場合、レンタルサーバー会社で取得するよりも価格は安くなることが多いですが、ドメインに関する複雑な設定を自分で行う必要があります。
メリットとしては、サーバーの移行の時などに発生する、面倒なドメイン意向や管理の手続きをする必要がないという点が挙げられます。
そしてレンタルサーバー会社から購入するときは、面倒な設定などをレンタルサーバー会社が代行してくれるので便利ですが、ドメインの価格はドメイン取得サービスに比べて高価になることが多いです。
ドメイン取得サービス料金早見表
主なドメインの種類・取得費用・更新費用をまとめてみました。
サービスによって価格が異なったり、人気で値段が上下したりすることもありますので、気になったドメインがありましたら、必ず比較するようにしましょう。
お名前.com(ドメイン)
種類 | .com | .net | .org | .info | 日本語.jp | .co.jp |
---|---|---|---|---|---|---|
取得費用 | 1,150円 | 699円 | 1,480円 | 199円 | 980円 | 3,780円 |
更新費用 | 1,280円 | 1,480円 | 1,480円 | 1,480円 | 1,190円 | 5,200円 |
ムームードメイン
種類 | .com | .net | .org | .info | 日本語.jp | .co.jp |
---|---|---|---|---|---|---|
取得費用 | 1,160円 | 699円 | 1,199円 | 299円 | 1,380円 | 3,980円 |
更新費用 | 1,480円 | 1,480円 | 1,680円 | 1,680円 | 1,380円 | 3,980円 |
スタードメイン
種類 | .com | .net | .org | .info | 日本語.jp | .co.jp |
---|---|---|---|---|---|---|
取得費用 | 1,180円 | 1,380円 | 1,380円 | 580円 | 580円 | 3,680円 |
更新費用 | 1,180円 | 1,380円 | 1,380円 | 1,480円 | 1,180円 | 3,680円 |
Qドメイン
種類 | .com | .net | .org | .info | 日本語.jp | .co.jp |
---|---|---|---|---|---|---|
取得費用 | 1,280円 | 1,280円 | 1,480円 | 1,480円 | 1,220円 | – |
更新費用 | 1,280円 | 1,280円 | 1,480円 | 1,480円 | 1,220円 | – |
エックスドメイン
種類 | .com | .net | .org | .info | 日本語.jp | .co.jp |
---|---|---|---|---|---|---|
取得費用 | 1,180円 | 1,380円 | 1,380円 | 580円 | 580円 | 3,760円 |
更新費用 | 1,180円 | 1,380円 | 1,380円 | 1,480円 | 1,180円 | 3,760円 |
エルドメイン
種類 | .com | .net | .org | .info | 日本語.jp | .co.jp |
---|---|---|---|---|---|---|
取得費用 | 1,820円 | 1,820円 | 1,820円 | 1,820円 | 1,960円 | 5,120円 |
更新費用 | 1,820円 | 1,820円 | 1,820円 | 1,820円 | 1,960円 | 5,120円 |
ドメイン取得サービスのサポート等比較一覧
また、ドメイン取得サービスでは取り扱っているドメインの種類やサポートでも一部異なっています。
この項目では、取得料金以外の注目しておきたいポイントを比較しました。
ドメインの種類 | 支払方法 | 自動更新対応 | Whois情報公開代理 | |
---|---|---|---|---|
お名前.com(ドメイン) | 約550種類 | ・クレジットカード ・コンビニ決済 ・銀行振込 | 〇 | △ (注意点あり) |
ムームドメイン | 約400種類 | ・クレジットカード ・コンビニ決済 ・銀行振込 ・おさいぽ(ポイント) | 〇 | 〇 |
スタードメイン | 約40種類 | ・クレジットカード ・コンビニ決済 ・銀行振込 ・PayPal | △ (ポイント必要) | 〇 |
Qドメイン | 約17種類 | ※ポイント購入が必要 ・クレジットカード ・コンビニ決済 ・銀行振込 ・PayPal | × | 〇 |
エックスドメイン | 約40種類 | ・クレジットカード ・コンビニ決済 ・銀行振込 ・ペイジー | 〇 | 〇 |
エルドメイン | 約40種類 | ・クレジットカード ・コンビニ決済 ・銀行振込 ・ペイジー | × | 〇 |
Whois情報公開代理とは?
ドメイン名は公共のものとして取り扱われるので、登録した組織や個人に関する情報をデータベース化してオンラインで公開することが義務付けられています。
その際にサービス側が利用者に代わって情報公開をしてくれるサービスを「Whois情報公開代理サービス」といいます。
これをすることで、ドメインの登録者情報としての氏名やメールアドレスなどの情報をオンラインに公開されるのを防ぐことができます。
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初期費用 | 月額費用 | ドメイン取得費用 |
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